【副業の情報商材】詐欺の見極め方4つ|対処方法

  • 副業始めたいけど詐欺とか怖いな
  • 詐欺にあったときの対処方法は?
  • 詐欺の見極め方を教えて!

副業を目指して情報収集していると本当によく遭遇するサギ商材の広告!
たとえ少額であってもサギ商材に引っかかった際の精神的なダメージは大きいもの。

私は2015年から個人事業主として副業をはじめ、今ではブログ運営・不動産経営・Webプログラミングなど本業と合わせて月200万以上の安定収入を得ています。
その過程では何人もの詐欺業者から勧誘を受け、多くの時間を無駄したものです。

この記事では『サギ商材の見極め方』『詐欺にあってしまった際の対処方法』を解説します。

この記事を参考にして情報商材選びをすれば、不当に高額な情報商材を購入してしまうことは無いはずです。

 

『情報商材』自体は悪ではない!【むしろ有益】

有益

情報商材とは、情報という無形の商品を商材として販売すること。別にこれ自体は違法でもなんでもなく問題ありません。単なるビジネスの一つの手法です。

『これをやったら詐欺という線引がない』ということが購入者を惑わせ、いつまでも情報商材の詐欺が無くならない最大の理由と言えるでしょう。

 

情報商材の価値

現代においては、ほぼ全てのことが自力で無料で調べられます。副業に限らず、『誰かだけが特別な攻略方法を知っているといことは無い』と思っておいたほうが良いでしょう。

しかし、複数の情報パーツを一つにパッケージして経験として販売することは、初心者にとって価値があります

価値を感じる理由は、初心者は『何が自分にとって必要な情報か』がわからないためです。断片的なネット上の情報を取捨選択してつなぎ合わせる手間を大幅に短縮できるでしょう。

 

不屈のライオン

ブログや不動産投資など、自分よりちょっと先を行く誰かの経験談はお金を払ってでも知りたいぞ

 

シンジ

そういった一次情報は、広いターゲットを想定した書籍からではピンポイントで見つけることは難しい!

 

情報商材の種類

情報商材の多くは電子媒体の形式で取引され、スマホやPCで閲覧することができます。

また、電子媒体をきっかけにセミナー・コンサルティング・ソフトウェアなどを契約するケースなど情報商材の種類は様々です。

・デジタル教材
・noteなどの電子書籍
・オンライン講座
・オンラインサロン
・コンサルティング
・ツール

 

これら教材で扱うテーマ・コンテンツには、次のようなものがあります。

・稼ぐ系(投資・副業・ギャンブル ...etc)
・ダイエット系
・スポーツ系
・攻略系(ゲーム・Twitter ...etc)
・恋愛系
・その他、コンプレックス改善系など

 

情報商材の売り方

売り方

良質な情報商材の場合も、ここで紹介する方法を一つ、もしくは複数を組み合わせて売られています。『こういう売り方をしているから詐欺だ』ということはありません。

販売手法自体が問題なわけではありませんが、詐欺を見抜く上でも情報商材の販売手法を知っておくべきでしょう。

 

①情報商材販売サイトから売る

情報商材販売サイトを介して、自分の有料コンテンツを販売する方法です。noteたのまなココナラ 。…etcがあります。

情報商材を売りたい人は、この情報商材販売サイトに登録するだけで集客せずに販売を代行してもらえます。

手数料がかかる点はデメリットですが、自分のホームページで販売することはハードルが高いので、最も利用されている販売方法です。

 

②ブログやSNSで情報発信して売る

ブログ・SNSなどを介して、自分の有料コンテンツを販売する方法です。インフルエンサーをイメージするとわかりやすいでしょう。

フォロワーやファンに対して有益な情報を発信することで自己ブランディングを行い、自分の手掛ける商品の信頼を勝ち取ることができれば、自分の情報商材を買ってもらえます。

 

③メルマガから売る

メルマガを介して、見込み客に少しずつ情報を出していき、期待値が高まったところに販売を仕掛ける方法です。

この方法は、『教育』として有益な情報を与えた上で、最終的に商品をリリースした際にその商品へ結びつける。海外では王道のマーケティングです。

ただし、SNSの普及によって下火傾向にあります。

 

④第三者からのアフィリエイトで売る

販売者からの広告ではなく、その商品を使った人にその商品を紹介してもらう方法です。

Amazonや楽天の商品だってアフィリエイトであり、アフィリエイトの仕組み自体はどの企業も普通に行っていること。

その紹介している人も販売者側の立場の人である可能性もあるため、『第三者の公平な目線の紹介だから安心』という考えは危険です。

 

情報商材の詐欺の見極め方4つ

見極め方

実際に情報商材を購入する前には、サギ商材であるかの見極め方をよく把握しておきましょう。

『どうしても買ってみないとわからない』という商品がある場合は、外れても許せる金額の範囲の購入にしておきましょう。

【見極め①】大げさな広告をしていないか
【見極め②】購入前の情報開示をしているか
【見極め③】価格の妥当性を判断する
【見極め④】マイナス要素を伝えているか

 

【見極め①】大げさな広告をしていないか

大げさな表現をしている情報商材には要注意です。

特に『確実に稼げる』のような、やった後の結果まで保証する商材については、大げさを通り越して嘘になるので購入してはいけません。

具体的には、次のような耳障りの良いキーワードには注意が必要です。

  • カンタン系(楽して・時々チェックするだけ・一日たった5分で …etc)
  • 絶対系(必ず・確実・99.9% …etc)
  • 限定系(100部限定・今だけ・あと5分・あなただけに…etc)
  • 盛った数字系(月30円稼げる・今まで1万人が購入…etc)
  • 返品OK系(実際には様々な規定があり、返品が極めて難しい)

 

『カンタン』については、あったとしても一部の作業工程をショートカットする程度。『体重10kg減』や『月5万円稼ぐ』のような期待結果まで一気に導いてくれる『カンタン』は存在しません。

これらキーワードを使った広告事例が次です。

『1ヶ月後に確実に5kg痩せる秘密の方法』
『1日たった5分で30万円の収入が』
『自動分析で勝率90%』
『時々◯◯するだけで月5万円の不労所得が継続的に』
『限定!この価格で購入できるのはあと2日だけ!』
『30万円の商品が今なら3万円!』

 

【見極め②】購入前の情報開示をしているか

情報という目に見えない商品である性質上、全ての購入前の確認ができないために詐欺になります。匿名で特商法も法人登記もしていないような相手からの購入は不安でしょう。

商品のお試しができなかったり、販売者がどういう人かわからない場合は、購入をやめておく方が無難です。

事前に開示された情報から納得して購入したのであれば購入者にも非があると言えます。

  • 事前に購入後の情報がわかる
  • 無料カウンセリングや無料体験などがある
  • 販売者の情報がわかる

 

不屈のライオン

抽象的なことばかりが書かれていて、実際に購入してみないと中身がわからないものはやっぱり不安だぞ。

シンジ

購入者の不安を減らすために、販売側が誠実に情報開示しているかを見ていれば『自分の商品に自信があるかどうか』が大体わかるもの!

 

【見極め③】価格の妥当性を判断する

情報商材の価格は次のような点から、販売者が一方的に決めるもの。この価格を購入者が妥当と思えば購入することになります。

つまり、価格の妥当性を判断するためにも先の『購入前の情報開示』が必要です。

  • 情報の多さ
  • 情報の正しさ
  • 情報の新しさ
  • サービスの規模感
  • サービスの使いやすさ
  • サービスの期間

 

実体のある商品であれば、比較やクチコミで判断できるのですが、情報商材では買う側の状況によって価値が大きく変わるので自分で価格の妥当性の判断をするほかありません。

情報やサービスによって内容や規模が異なるため一概には言えないが、相場は以下になります。

・note:100円〜30,000円
・教材:3,000円〜150,000円
・オンラインサロン: 980円〜10,000円
・スクール:100,000円〜500,000円
・コンサルティング:200,000円

 

【見極め④】マイナス要素を伝えているか

購入者にとってのマイナス要素をわざと伝えずに勧誘し、情報商材を購入させるケースがあります。

必ずその商品を購入する前に、その情報を実現する際のデメリットも把握しておきましょう。

例えば『月30万円を稼げる方法』と謳っている情報商材の場合、『休日返上の努力も必須』とマイナス要素をきちんと伝えていれば、それでも覚悟がある人は買います。同じ商品でも『カンタン』を想定した人が購入してしまうと詐欺と思ってしまうのです。

マイナス要素の例

・方法を活用できる期間が極端に短い
・追加費用がかかる
・自己学習や労働時間が必要であること
・成功しない場合はどうなるか

 

情報商材の詐欺にあってしまった場合の対処方法

STEP4

実際に詐欺にあってしまった場合、ネット販売ではクーリング・オフが難しいことがあります。

契約内容で『契約申し込み撤回』の特約が書かれていなければ返品できる可能性があります。しかし、特約については契約に表記されていることが多いため、クーリング・オフできるケースは少ないでしょう。

その他、ネット販売で購入した情報商材を返品・返金してもらうためには、詐欺の疑いが強いことを指摘し、解約をする方法があります

まずは次のように証拠を集め、関連機関に協力を求めましょう。

①詐欺商材の証拠を集める
②クレジットカード会社に連絡して支払いを止める
③消費生活センターに相談する
④弁護士に相談する

 

①詐欺商材の証拠を集める

購入前の情報と購入後の商品との違いを明確に説明できる詐欺の証拠を用意します。

後は、支払履歴などがわかるもの保管しておきましょう。

 

②クレジットカード会社に連絡して支払いを止める

条件を満たせば、クレジットカードの引き落としを止めてもらえる可能性があります。

ただし、その条件はクレジット会社によっても異なるため、まずは利用したクレジット会社に相談をしてみましょう。

 

③消費生活センターに相談する

消費生活センター(国民生活センター)に相談すると、業者への対応や行動についてアドバイスが受けられ、必要に応じて専門機関を紹介してもらえます。

状況次第では相談員が業者に連絡を取ってくれることもあり、返金に応じる業者もいます。まずは相談してみましょう。

»参考|消費者ホットライン(全国統一番号)

 

④弁護士に相談する

上記の手段でも解決しない場合は、弁護士に相談する手段も検討しましょう。

情報商材のトラブルを扱った経験が豊富な弁護士を探します。

» 参考|日本弁護士連合会(日弁連)のページ

『弁護士なんてお金かかって無理!』と思う方は、法テラスを利用しましょう。収入が一定額以下などの条件を満たすことで費用の一部を立て替えてもらえたり、無料で相談できたりします。

» 参考|法テラス

 

まとめ

以上、この記事では『サギ商材の見極め方』『詐欺にあってしまった際の対処方法』を解説しました。

情報商材の詐欺の見極め方

【見極め①】大げさな広告をしていないか
【見極め②】購入前の情報開示をしているか
【見極め③】価格の妥当性を判断する
【見極め④】マイナス要素を伝えているか

 

情報商材の詐欺にあってしまった場合の対処方法

①詐欺商材の証拠を集める
②クレジットカード会社に連絡して支払いを止める
③消費生活センターに相談する
④弁護士に相談する

 

同じ目標を持つ人の経験談は、特定の人にとってはとても価値のあるもの。

複数の情報パーツを一つにパッケージされた情報を参考にすることは、100%かかる時間を20%にショートカットする非常に有効な手段です。

だからこそ、高額な情報商材を購入して詰んでしまわないためにも、妥当な金額の情報商材が買えるような知識武装が必要なのです。

この記事がその一助になれたのであれば幸いです。

ではまた!

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